マネックス証券

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投資家が集う「スナック ナスダッ子」を手がけるナスダッ子氏と特別企画「米国株投資BAR」を開催し、会場からライブ配信します!
アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社の千葉直史氏をゲストに迎え、ナスダッ子氏とチーフ・外国株コンサルタント岡元兵八郎が、激化するAI競争の現在地や今後の見通し、AIの進化が生み出す投資機会や注目銘柄について楽しく語り合います。

■開催日時
2026年10月8日(木)20:00~21:00 
米国株投資BAR|AI相場はまだ続く? 半導体の先に広がる投資テーマを語る
(当日のセミナーの進行状況によって終了予定時刻を延長してお送りする場合がございます。)


マネックス証券株式会社 チーフ・外国株コンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー 岡元 兵八郎

上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券(現シティグループ証券)入社。東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。新しい海外株式市場への投資への啓蒙活動を精力的に行い、日本の機関投資家が世界54ヶ国の株式市場へ投資を行うサポートを行ってきた。その後4年半はSMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなどし米国株式仲介事業の拡大に貢献。北米滞在10年、世界80ヶ国を訪問、33ヶ国を超える北南米、アジア、欧州、アフリカの証券取引所、証券会社、上場企業のマネージメントへの訪問を行うなど、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く。2019年10月より現職



個人投資家 ナスダッ子 氏
2017年(当時55歳)に6,000万円で株式投資を始め、8年半で4億円を達成。26歳から約30年間専業主婦として過ごし、現在は米国株投資のほか、自身のセレクトショップを開業し活躍中 。X(フォロワー数約3.4万人)などを通じた投資情報の発信に加え、投資家バーの公式アンバサダーを務め、自身でも毎週金曜日に「スナック ナスダッ子」を開店。投資家同士が気軽に交流できる場づくりにも取り組んでいる。



アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社 B2Cエンゲージメント部長兼デジタルアセットビジネス部長
千葉 直史 氏

三菱UFJモルガン・スタンレー証券にて、国内投資家向け営業や商品戦略企画、デリバティブ商品のマーケティングなどに従事。米国Morgan Stanleyでは、マネージド・アカウントのプログラムマネージャーや、ミューチュアルファンド、SMAのリサーチアナリストなどを歴任。2014年に日興アセットマネジメント(現アモーヴァ・アセットマネジメント)に入社。国内外の個人投資家・機関投資家向け商品の企画・開発やマーケティングなどに携わり、現在はB2Cエンゲージメント部長 兼 デジタルアセットビジネス部長を務める。フィンテックや「破壊的イノベーション」をテーマとした投資領域にも長く携わり、ARK Investとの協業や関連ファンドについての情報発信も行っている。


日時 2026年10月8日(木) 20:00開始 21:00終了 ★当日参加可能★ ※ページ下の緑色の「動画視聴はこちら」ボタンよりご視聴ください。
※セミナー開始15分前を目安に開場いたします。  
会場
(事前申込不要) ※セミナー開始約15分前より先着3,000名様が視聴可能です。定員を上回った場合は視聴できませんのであらかじめご了承ください。スマートフォンでもご視聴いただけます。
定員 申込受付中
内容 米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。
<手数料等>
● 現物取引
米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
● 信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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