初級編
日本株は低調が続いておりますが、配当利回りが4%以上の銘柄は約400銘柄あります。（2019年8月6日現在）
こんな時こそ、会社をじっくり分析し見極めて、インカムゲイン狙いの投資をするのはいかがでしょうか。
本セミナーは、2019年6月に開催した第1回の内容をアップデートし、配当金・ファンダメンタルに着目した日本株投資の魅力をお伝えします。
当社が取り組むマネックス・アクティビスト・フォーラムの一環として、配当金の現状、長く配当金の期待できそうな会社の分析方法を、当社の情報ツールを使ってご案内いたします。
第1回の内容をオンデマンド配信しておりますので、こちらもぜひご覧ください。
今こそ配当金に注目の日本株投資！マネックス・アクティビスト・フォーラム（2019年6月27日収録）
| 日時 | 8月16日（金） 20：00開始 21：00終了 ★当日参加可能★ ※セミナー開始15分前を目安に開場いたします。 |
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| 会場 |
（事前申込不要） ※セミナー開始約15分前より先着3,000名様が視聴可能です。定員を上回った場合は視聴できませんのであらかじめご了承ください。スマートフォンでもご視聴いただけます。
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| 定員 | |
| 内容 | 【講師】 山田 真一郎 マネックス証券株式会社 プロダクト部長 日本証券アナリスト協会 検定会員、国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト（CFTe®） 国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。 ＜保証金の額または計算方法＞ 信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。 ＜手数料等（税抜）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1％、指値で約定金額の最大0.15％を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5％（最低手数料48円）を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 ■本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。 マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。 提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。 銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。 【マネックス証券株式会社について】 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会 |
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