初級編
【どなたでも参加可能】口座をお持ちでないお客様もご覧いただけます。
2024年は、日経平均が年初から堅調に推移しています。一時は1990年1月のバブル経済崩壊以来の高値を付ける場面もあり、今後のさらなる株価上昇に期待を寄せる方も多いのではないでしょうか。
今回は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社よりチーフグローバルストラテジストの白木久史氏と運用部バリュー＋αグループ シニアファンドマネージャー部奈和洋氏をお招きし、カタリスト投資顧問株式会社取締役共同社長 兼 ポートフォリオ・マネージャー草刈貴弘氏と共に「2024年日本株見通し」についてお届けします。
デフレ脱却の本格化、コーポレートガバナンス改革の進展、株式市場が堅調に推移する要因としてのアクティビストの存在など、今後の注目ポイントについて解説します。皆さま、奮ってご参加ください。
※本セミナーは後日、オンデマンドでの配信を予定しております。
■講師
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 チーフグローバルストラテジスト 白木 久史氏
| 日時 | 3月1日（金） 20：00開始 21：00終了 ★当日参加可能★ ※ページ下の緑色の「動画視聴はこちら」ボタンよりご視聴ください。 ※セミナー開始15分前を目安に開場いたします。 |
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| 会場 |
（事前申込不要） ※セミナー開始約15分前より先着3,000名様が視聴可能です。定員を上回った場合は視聴できませんのであらかじめご了承ください。スマートフォンでもご視聴いただけます。
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| 定員 | |
| 内容 | １．2024年 日本株式市場相場の見通し、日本株を取り巻く環境について 三井住友DSアセットマネジメント チーフグローバルストラテジスト 白木 久史氏 ２．ファンドマネージャーが語る！2024年の日本株相場と変化の兆し 三井住友DSアセットマネジメント 運用部バリュー＋αグループ シニアファンドマネージャー 部奈 和洋氏 カタリスト投資顧問 取締役共同社長 兼 ポートフォリオ・マネージャー 草刈 貴弘氏 ３．マネックス証券よりサービス紹介 ４．質疑応答 ------------------------------------------------------ 【投資信託取引に関する重要事項】 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等＞ 投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。 ＜その他＞ 投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。 投資信託の収益分配金に関するご説明 通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明 お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 ■本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。 マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。 提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。 銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。 ■国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。 ＜保証金の額または計算方法＞ 信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。 ＜手数料等＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。 信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 |
| 参加費 | |
| お申込み方法など | ■ 推奨動作環境について ■オンラインセミナーは、スマートフォンでもご視聴いただけます 受講者側のパソコン及びモバイルの動作環境については、直伝の推奨環境サイトでご確認ください。 そのほか、ネットワークセキュリティーの設定などで、参加できないことがございますので、直伝の接続テストサイトでご確認ください。 |
| 対象 | |
| 主催 | |
| 共催 | |
| 協賛 | |
| 備考 |
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