【どなたでも】円安と下落相場を徹底解説！ひとり勝ちを狙う長期債投資戦略（株式会社Japan Asset Management堀江氏が解説）／マネックス証券

口座をお持ちでないお客様もご覧いただけます。
マネックス証券と金融商品仲介業で提携している「株式会社 Japan Asset Management」講師によるオンラインセミナーのお知らせです。

■セミナー概要
相場の下落要因と円安など、現在のマーケットを解説し、金融引き締めの局面に打ち勝つための投資戦略についてお話しいたします。株式会社 Japan Asset Management代表の堀江智生氏が語る「なぜ、いま長期債投資なのか」をどうぞお聞きください。

日時	8月4日（木）20：00開始　21：00終了
会場
定員
内容	■セミナープログラム 20：00～ 21：00　円安と下落相場を徹底解説！ひとり勝ちを狙う長期債投資戦略１）（マネックス証券より）IFAサービス、株式会社Japan Asset Manegementのご紹介２）2022年後半の投資環境見通し３）なぜ引き締め局面に長期債戦略なのか？４）JAMの運用事例紹介計1時間程度（予定） ■講師株式会社 Japan Asset Management　代表　堀江智生氏 ■株式会社Japan Asset Management　会社概要 Japan Asset Managementは、総合的な金融サービスを提供する資産運用コンサルティング会社です。大手証券全国トップクラスの営業実績を持ち、幅広い金融知識を有する優秀なファイナンシャルアドバイザーが多く在籍し、2018年2月創業以来、コロナ禍においても前年同月比200％超の増収を記録するなど急速に成長しています。当社は「日本の金融業界を変革する」をビジョンに、顧客本位の長期的な視野をもって、お客様の夢や目標の実現に伴走していきます。会社名：株式会社Japan Asset Management 所在地：東京都渋谷区東3-25-11 TOKYU REIT恵比寿ビル6階代表者氏名：代表取締役　堀江智生電話番号：03-6427-4201 商号等：マネックス証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人　第二種金融商品取引業協会、一般社団法人　金融先物取引業協会、一般社団法人　日本暗号資産取引業協会、一般社団法人　日本投資顧問業協会
参加費
お申込み方法など	■ご注意事項本セミナーは、マネックス証券およびマネックス証券と契約する金融商品仲介業者（IFA法人）「株式会社 Japan Asset Management」が開催いたします。「株式会社 Japan Asset Management」へのご相談をご希望の場合は、本セミナー開催時の画面内のチャット欄にご相談フォームのリンクを掲載いたしますので、リンクよりお問合せください。ご相談フォームで取得した個人情報は当該金融商品仲介事業者に帰属いたします。 ■セミナーについての注意事項本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。 ■国内上場有価証券取引に関する重要事項＜リスク＞国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。＜保証金の額または計算方法＞信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。＜手数料等＞国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 ■債券取引に関する重要事項＜リスク＞債券の価格は、金利水準の変動により上下しますので、償還前に売却する場合には、元本損失が生じることがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに対する外部評価の変化等により、元本損失が生じることがあります。外貨建て債券は、為替相場の変動等により、元本損失が生じることがあります。＜手数料等＞債券のお取引の際には、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。外貨建て債券を日本円で購入される場合や償還金等を日本円で受取りされる場合など、所定の為替手数料がかかります（為替レートは実勢レートに基づき当社が決定します。詳細は、当社ウェブサイト「債券」ページの「為替手数料一覧」をご覧ください。）。＜その他＞当社では、米国籍、米国の外国人永住権を保有されているお客様は、債券をご購入いただけません。お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「目論見書」「無登録格付に関する説明書」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。債券が、募集・売出し等の届出が行われていない場合は、金融商品取引法に基づく企業内容等の開示が行われておりませんのでご注意ください。 ■投資信託取引に関する重要事項＜リスク＞投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38％（税込:2.618％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。投資信託の収益分配金に関するご説明通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
対象
主催
共催
協賛
備考

お申込受付期間が終了したため、
受付を締め切らせていただきました。

堀江智生

株式会社Japan Asset Management

新卒で野村證券株式会社入社。リテール営業として全国3000 人中1 位の営業成績を挙げ、野村證券CEO表彰を受賞。2016 年、野村香港に出向、機関投資家営業業務に従事。
2018年、お客様の立場と長期的な視点に立った理想的な金融機関を目指し、株式会社Japan Asset Managementを創業。慶應義塾大学経済学部卒。

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