マネックス証券

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2022年は、FRBの利上げ加速懸念やインフレリスクの高まり、ウクライナ情勢の影響など、新たな激動の時代を迎えています。米国株式市場は上値の重い展開が続き、難しい相場環境と感じる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、大和証券のチーフグローバルストラテジスト 壁谷 洋和 氏をお迎えし、米国を中心とした投資環境の見通し、NASDAQ等の新興市場やハイテク株等の注目ポイントを解説していただきます。皆さま、奮ってご参加ください。

※本セミナーは後日、オンデマンドでの配信を予定しております。


■特別ゲスト
大和証券株式会社 投資情報部 チーフグローバルストラテジスト 壁谷 洋和 氏

1995年大和総研入社以来、一貫して株式市場調査に携わる。株式デリバティブのクオンツ分析(95~99年)、日本株需給分析(00~07年)、米国エネルギーセクター・アナリスト(08~12年、米国駐在)を経て、現在、グローバル株式ストラテジーを担当。テレビ東京「Newsモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」、日経CNBC「昼エクスプレス」、BS12「マーケット・アナライズ プラス+」などに定期的に出演。


日時 5月13日(金) 20:00開始 21:00終了 ★当日参加可能★
※セミナー開始15分前を目安に開場いたします。  
会場
(事前申込不要) ※セミナー開始約15分前より先着3,000名様が視聴可能です。定員を上回った場合は視聴できませんのであらかじめご了承ください。スマートフォンでもご視聴いただけます。
定員
内容 1.米国投資環境セミナー
  ・ウクライナ情勢悪化による原油高の行方
  ・米国の金融引き締め強化をどう捉えるか
  ・新型コロナ収束後の経済再開は
  ・米国株の相場想定および物色の傾向は 等

2.大和アセットマネジメントよりiFreeシリーズのご紹介
3.マネックス証券よりサービス紹介
4.質疑応答

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■投資信託取引に関する重要事項
<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引または新生銀行店頭で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込:2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。また、株式会社新生銀行による金融商品仲介をご利用のお客様が新生銀行店頭において投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大2.0%(税込:2.20%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

■本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
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銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

商号等:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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対象
主催
共催
協賛
備考
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お問合わせ

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0120-430-283
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